ネットで「 こども 医療保険 」と検索すると、こどもの医療保険は不要という意見と、必要という意見が両方あって、どっちが正解なの？と思っている方が多いと思います。
ということで、今回はこどもの医療保険が必要なのかずばり解説します。
不要派の理由 : こども医療費助成制度があるから
こどもの医療保険は不要としている方は、どのような理由で不要と言っているのでしょうか。
その理由の多くが、こどもの医療費は公的な支援が充実していることを理由としています。
すでにこどもがいらっしゃるご家庭であればご存知だと思いますが、すべての市町村にこども医療助成制度があり、入院でも医療費の窓口負担は一ヶ月につき０円～数百円で済んでいます。
対象年齢ですが、市町村によっては２０歳までというところもありますが、多くの市町村は小学生までとなっています。
確かに幼稚園・保育園を卒園すると医療費助成制度が終了してしまうので不安という方もいらっしゃると思いますが、小学生になる頃には免疫力もつき、入院が必要な病気になる確率は大幅に減ってきます。
ですから、こどもの医療保険は不要という意見が多いと思います。
必要派の理由： こども医療助成制度でカバーできない出費が多いから
では、こどもの医療保険が必要としている方は、どのような理由で必要と言っているのでしょうか。
その理由の多くが、公的な医療助成制度でカバーできない部分もあることを理由としています。
わかりやすいところでは、差額ベットです。
子供が入院することになった場合、大部屋に入院すれば差額ベッド代は不要ですが、まだ子供が小さく、親の付添が必要であれば個室に入院したいところでしょう。
差額ベット代は平均して１日６，０００円くらい。病院によって５，０００円～１万円といわれていますので、入院期間が長ければ長いほど、家計にあたえる影響は大きいと言えます。
また差額ベット代のほか、医療に直接関係ない支出も増えます。
例えば、付添する母親（妻）も、家に残る父親（夫）も、外食が多くなると考えられることからその分の出費もばかになりません。
つまり、入院すると公的な医療助成制度でカバーできる医療費以外にも様々な費用がかかるので、医療保険で準備しなければならいないというわけです。
じゃあ、結論はどっちなの？
結論を言うと、多くの家庭では不要です。
でも、必要な家庭もあります。
必要最低限の医療保障という当サイトのコンセプトから言うと、一切不要と言いたいのですが、そう言い切れませ ん。
どんな家庭が必要かというと、ずばり、①貯金が少ない ②入院で付き添いが必要な小さい子どもがいる ②奥様がパートまたは自営業者で、奥様の収入がないと家計が厳しい ３つとも当てはまる家庭のみです。
なぜなら、幼児や小学生が入院する場合、個室での入院と、付き添いを求められることが多いからです。
不要派の方は「医療機関は個室（差額ベット）を強制できないので、断ってください」と言います。
確かに、法令上は「個室を強制できない」となっていますので、断ることは全く問題ないです。
でも、実際には、特に夜泣きする年齢であればやんわりと個室を勧められることも多いようです。
周りの人への配慮を考えれば「大部屋で」とはなかなか言いづらいですよね。
仮に個室を断って、大部屋に入院したとしても、子どもが幼いほど付き添いは母親にならざるを得ません。
この場合、母親が会社員であれば有給休暇を利用したり、会社によっては看護休暇が整備されているので収入は保証されますが、母親がパートや自営業者であれば、付き添い期間がそのまま収入減につながります。
ですから、こういったご家庭であれば、こどもの医療保険に入る必要があるといえるでしょう。
ただし、貯金が少ないご家庭なのに、こどもの保険に加入するために家計の負担が増えて、貯金ができなくなっては本末転倒です。
対策ですが、もし、ご夫婦がこれまで保険の見直しをしたことがなければ、一度保険の見直しをすることをおすすめします。
夫婦の保険を見直すことで、家計の負担はそのままで、お子さんの保険（医療保険・学資保険）に加入できたり、保障額を増やすこともできます。
ぜひ一度、ご家族の保険を見直してみてくださいね。